皆様こんにちは。
耐震解析室 山下です。
前回のわたくしのブログでは建築基準法の構造検討レベルは高くない、４号特例によりその基準すら守れていない会社もあるというお話をさせて頂きました。
今回は建物の耐震レベルの話をしていきます。
実はすでに耐震の強さを分かりやすく表したものがあります。
いわゆる品確法による耐震等級というものです。
耐震等級には1～3まであり、耐震等級3がより耐震性能があるといわれています。
ではどの程度の耐震性能があるかというと、
耐震等級1
これは建築基準法レベルです。
前回ブログにて説明させて頂いたレベルのものになります。
耐震等級2
等級2は等級1より1.25倍程度の耐震性があります。
※単に耐力壁が増えるわけだけではありません。
耐震等級3
等級3は等級1の1.5倍程度の耐震性があります。
※単に耐力壁が増えるわけだけではありません。
簡易ではありますが、
耐震レベルは3つあるということです。
ところが、ここで少し難しくなるのですが、
耐震等級1～3とするためには検討方法が2種類あります。
計算方法は、【許容応力度計算】と【品確法による計算】の2種類があります。
より高度で詳細の計算が許容応力度計算となります。
実は計算方法の違いでも同じ耐震等級1でも耐震性能は変わってくるんです。
そうすると耐震のレベルは６つとなるわけです。
住宅購入を考えている方は、どういった計算による耐震等級なのかを確認する必要があります。
推奨するのは耐震等級3で許容応力度計算を行うことです。
もちろん構造の検討には費用が発生します。
たまに「余分な費用がかかるしお客様が耐震性を必要としないから余分な検討はしない」という工務店や設計事務所があります。
建築構造のことを知らない一般顧客が、どの程度の耐震性が必要なのか判断できるわけないんですけどね。
構造検討はコース料理のような松竹梅とは違います。
梅だから検討しないというものではなく、梅でも竹でも松でも必要なものになります。
「材料の値段も上がっているのに他で値段を上げれない」
という方もいらっしゃいます。
今まで構造検討していれば費用の上昇というのはそこまでないはずです。
現在多くの方が構造の必要性をネットに投稿しているのを見かけます。
この先ももっと必要とされる時が来た時のために、早めに構造検討できるような体制が必要ではないでしょうか？
ご覧いただきありがとうございます。
次回はこれまでに解析した物件についてのブログにしたいと思います！